2026年3月期、ソニーグループは売上高・営業利益ともに過去最高を更新した。純利益こそEV事業縮小に伴う一時損失で減益となったが、稼ぐ力を示す営業利益は着実に積み上がっている。エンタメ複合体としての顔の裏で、実は半導体センサー事業が業績を大きく左右している。

売上高・営業利益は過去最高、純利益は一時損失で減益

2026年3月期の連結決算は、売上高が前期比3.7%増の12兆4,796億円、営業利益が同13.4%増の1兆4,475億円と、いずれも過去最高を更新した。一方で純利益は同3.4%減の1兆308億円にとどまった。これは、開発中止となったソニー・ホンダモビリティのEV事業縮小や、ゲーム関連子会社Bungieなどの減損として合計約1,900億円を計上したことが主因で、本業の稼ぐ力そのものは向上している。

ゲーム・音楽・イメージセンサーが「三本柱」で最高益

事業別では、ゲーム&ネットワークサービス、音楽、そしてイメージング&センシング・ソリューション(I&SS、いわゆるイメージセンサー事業)の3分野がそろって過去最高益を更新した。特にI&SS分野は、スマートフォン向け画像センサーで世界的なシェアを持ち、台湾TSMCとの次世代センサーの共同開発・製造に関する戦略的提携の基本合意も発表するなど、次の成長軌道づくりを進めている。

2027年3月期は「過去最高益更新」を計画

2026年度(2027年3月期)の通期見通しは、売上高12兆3,000億円(前期比1.4%減)、営業利益1兆6,000億円(同10.5%増)、純利益1兆1,600億円(同12.5%増)。売上こそ微減の計画だが、利益面ではさらなる過去最高益更新を見込む強気な内容だ。

直近の2026年4〜6月期では、I&SS分野の売上高が前年同期比26%増の5,127億円、営業利益は同125%増の1,222億円と、四半期として過去最高を記録した。モバイル向けセンサーの単価上昇と円安による為替の追い風が効いている。会社側は通期のI&SS見通しも上方修正した一方、下期にかけてはメモリ市況の影響で慎重な見方も示している。

まとめ

ゲームや音楽といったエンタメ事業の安定感に加え、イメージセンサー事業の成長力が業績の押し上げ役になっている構図が鮮明だ。今後はメモリ価格の動向や、TSMCとの提携が実際の収益にどう結びつくかが注目材料になりそうだ。

※本記事は公表されている決算情報をもとに構成した情報提供を目的とするものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。